サイバーパンク2077返金騒動
発売前から世界中の注目を集め、事前予約だけで800万本、リリースから10日で1,500万本販売して記録的大ヒットをするかに見えたサイバーパンク2077というオンラインゲーム。
しかしながらリリース直後から多発したトラブルにより結局は大規模な返金騒動が勃発。
約200万本分の返金に対応する事態となりました。この返金騒動の顛末や、その対応について詳しく見ていきましょう。
サイバーパンク2077とは

サイバーパンク(Cyberpunk)2077はポーランドのゲーム開発会社CD Projekt REDが開発し、世界中で大ヒットを遂げているオープンワールドRPGゲームのシリーズ最新作です。
先代には1988年発売の「サイバーパンク(1993年が舞台)」と1993年発売の「サイバーパンク2.0.2.0.(2020年が舞台)」があり、これらはアメリカのゲーム会社により開発されました。
「サイバーパンク」というワードは1980年代に流行したSF界における思想、運動、スタイルを指す造語であり、シリーズ作品に共通している点として、未来を舞台にしているところが挙げられます。
最新作であるサイバーパンク2077は、その名称からもわかる通り2077年を舞台にしたもので、昨今の流行であるオープンワールド型のアクションロールプレイングゲームです。
開発メーカーのCD Projekt REDは、2015年にオープンワールドRPGの「ウィッチャー3」を大ヒットさせ、様々な賞を受賞した実績を持つ開発会社です。
サイバーパンク2077は2020年の早い段階でリリースされる予定でしたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、3度の発売延期を余儀なくされました。
このようにして、発売が度々延期されたにも関わらず、リリース直後から致命的なバグが多発したことで、ユーザーの期待を膨らませた分反発も大きくしてしまった側面もあったと言えます。
結局、正式に発売されたのは2020年12月10日でした。発売日時点ではPS4・Xbox One・Windows・Stadia版がラインナップされていました。
明らかなスペック不足

発売直後から多発するバグと、PS4・XBOX ONE版でのクラッシュ及びフレームレートが著しく低下する、といった問題を指摘するクレームが相次ぎました。
オープンワールドゲームはバグが出やすい傾向にあるものの、その頻度や程度は許容範囲を大きく越えており、もはやまともに遊べないレベルのものでした。
初期モデルのPS4などでは特に、ハードのスペック不足による問題が頻発。しかしこれもハードのスペックを考慮して開発・リリースをしなかった開発会社の見通しの甘さが原因だと言えます。
続々と不具合の様子がYouTubeなどでも配信され、大炎上に発展しました。
結果的に、サイバーパンク2077はPlayStationStoreから削除され、販売が中止されました。
この事態を受けて、希望者に対してゲーム購入代金の返金に応じる異例の対応をしました。
おそらくですが、これはPlayStationStore側からメーカーに対して返金対応するように働きかけがあったことによるものと思われます。
返金の流れ

返金対象のサイバーパンク2077は、PS4・XBOX ONEのダウンロード版およびハードゲーム機のパッケージ版です。
当初は返金受付期間が2020年12月21日までとされていましたが、ダウンロード版のみ返金受付期間が延びました。
その他最新の公式情報をご確認ください。
PS4・ダウンロード版の返金について
XBOX ONEの返金について
パッケージ版の返金について
現在の状況
2021年5月6日現在の状況と今後の方針をまとめました。
PC版を中心にサイバーパンク2077の配信は継続中
PC版のレビュー評価は概ね好評
アップデートが頻繁に行われており、アクティブ
PlayStationStoreによる販売中止措置は継続中
2021年末にPS5・Xbox Series X|S版が発売予定
バグやハードのスペック不足の問題から返金騒動へ発展しましたが、サイバーパンク2077というゲーム自体のクオリティは高く、実績あるメーカーならではの評価を得ています。
しかしながら、やはりPlayStationStoreでの販売停止の影響もあり、日本国内での盛り上がりはいまいちの状態が続いています。
返金対応に応じた要因

ゲーム関連のバグや不具合を理由に、メーカーが返金に応じたのは異例です。
ではなぜそのような異例の事態となったのか、考えられる理由は以下の通りです。
販売元には返金に対応できるだけの資金力があった。
数千万本単位の販売が見込めるタイトルだったため、早期火消しを優先した。
PlayStationStoreなど苦情が寄せられた販売プラットフォームから強い返金要請があった。
バグの度合いが言い逃れできるレベルの範疇を超えていた。
メーカーおよび販売元としては、発表から発売まで8年の歳月をかけた一大タイトルが、この騒動をきっかけに全面的な配信停止になる事態をなんとしても避けたい、と考えたのでしょう。
このようなケースは非常に稀ですが、同じようなことが起きたときに黙って見ているだけでなく、販売プラットフォーム経由で返金請求をするのは有効な手の一つです。